こんにちは、Stevenです。@StevenToshiCH
今回は、2024年6月に行われた日経平均高配当株50指数の最新の銘柄入れ替えについて詳しく解説します。このインデックスは、配当利回りが高い日本株50銘柄を選定しており、投資家にとって非常に重要な指標となっています。
今回の銘柄入れ替えでは、大林組やアステラス製薬、日立建機などのメーカーが新たに採用される一方、ENEOSや三井物産といった金融・エネルギーセクターの銘柄が除外されました。この記事では、これらの変動がなぜ起こったのか、その背景と影響について詳しく見ていきます。
新しい顔ぶれの詳細や、除外された銘柄の分析を通じて、投資戦略に役立つ情報を提供しますので、ぜひ最後までご覧ください。
個人的にお世話になっている日経平均高配当株50。日本の高配当はかなり癖があるけど、最近は株主にも配慮するようになってきているので配当にも気を配る会社が増えてきていい傾向です。
日経平均高配当株50指数の紹介
日経平均高配当株50指数（Nikkei 225 High Dividend Yield Stock 50 Index）は、日本株の中で配当利回りが高い50銘柄を選定したインデックスです。日本経済新聞社が算出し、公表しています。この指数は、安定した配当収益を求める投資家にとって魅力的な投資対象となっており、主に長期的な資産形成を目指す個人投資家に人気があります。
幅広いセクターに分散： 日経平均高配当株50指数は、幅広いセクターに分散投資できるように設計されています。これにより、特定の業界や企業に偏らないリスク分散が図られています。例えば、製造業、医薬品、建設、金融など様々な業界の企業が含まれています。この多様性は、特定のセクターに依存しない安定した配当収益を目指す上で重要なポイントとなります。
ディフェンシブ銘柄の少なさ： しかし、アメリカ株と比較すると、日経平均高配当株50指数にはディフェンシブ銘柄（景気変動に対して比較的安定した業績を維持する銘柄）の割合が少ないという特徴があります。ディフェンシブ銘柄とは、例えば消費財、医療、公共事業などのセクターに属する企業であり、景気の影響を受けにくいとされています。日本の高配当株指数はこれらのディフェンシブ銘柄が少ないため、景気の変動に対してやや敏感であると言えます。
このように、日経平均高配当株50指数は多様なセクターに分散されている一方で、アメリカ株に比べるとディフェンシブ銘柄が少ないため、投資家はこの点を考慮して投資判断を行う必要があります。特に、安定した配当収益を重視する投資家にとっては、この点が重要な判断材料となるでしょう。
- 日経高配当株50ETF は30%がディフェンシブセクターで、残りはサイクリカル株です。
- TOPIX高配当40指数 は25%がディフェンシブセクターです。
- iシェアーズMSCIジャパン高配当利回りETF は45%がディフェンシブセクターで、このETFはディフェンシブが多い傾向にあります。これはiシェアーズが配当の連続性や財務の安定性などを厳選したフィルターを通しているからと考えられます。
次の章では、2024年6月に行われた最新の銘柄入れ替えについて詳しく見ていきます。新たに採用された銘柄と除外された銘柄の分析を通じて、日経平均高配当株50指数の変動の背景とその影響について探っていきます。
インデックスといっても、どういったインデックスに投資しているかということを見極めることが大事。投資する中身をしっかり見れるようにしよう。
今回の銘柄入れ替え
冒頭の注意点
新規採用された銘柄が配当金が良いからといって必ずしも株価成績が良いとは限りません。株価が下がることで配当利回りが上がっている可能性があり、その結果、配当金が減るリスクもあります。同様に除外された銘柄も、株価が上がったために配当利回りが下がった例も見られます。しかし、日経平均高配当株50指数に選ばれる銘柄は、配当金を安定して出し続けることができる企業であり、50銘柄に分散投資することでリスクを低減できる強みがあります。また、日経225に選ばれている大企業という点も信頼性を高めています。
新規採用銘柄
1802 大林組
大林組は日本の大手総合建設会社で、インフラ整備や再開発プロジェクトで高い評価を得ています。大林組は、国内外の大規模プロジェクトを多数手掛ける日本を代表する総合建設会社です。業界内では大成建設、清水建設、鹿島建設と並び、トップクラスの規模を誇ります。インフラ整備、再開発、環境対策などのプロジェクトを手掛け、その技術力と信頼性から多くの受注を獲得しています。将来性としては、都市再開発プロジェクトやインフラの老朽化対策、海外市場での展開に期待が持てます。また、SDGs（持続可能な開発目標）に対応した環境配慮型の建設プロジェクトも増加しており、エコビルディングの分野でも成長が見込まれます。
7/1/2024時点で配当利回りは4.18％、23年度は配当性向71.6％です。
課題: 建設業界全体での労働力不足や資材費の高騰が懸念されており、利益率の維持が課題。
4503 アステラス製薬
アステラス製薬は、日本を代表する製薬会社で、がん治療薬や免疫抑制剤で強みを持っています。製薬業界では武田薬品工業や中外製薬と並ぶ主要企業の一つです。グローバルな市場展開を行い、特にアジアと北米での売上が堅調に伸びています。将来性としては、がん治療薬や希少疾患向けの医薬品開発に力を入れており、次世代医療技術への投資も積極的に行っています。特にバイオテクノロジーや遺伝子治療の分野での進展が期待されます。
7/1/2024時点で配当利回りは4.65％、23年度は配当性向736％です。
課題: 新薬開発には時間とコストがかかり、失敗リスクも高いため、安定した収益確保が難しい。
6305 日立建機
日立建機は、建設機械の製造販売を手掛け、アジア市場で強みを持つ企業です。特にアジア市場での強みを発揮しています。建設機械業界では、小松製作所やコベルコ建機と並ぶ日本の代表的な企業の一つです。主力製品には油圧ショベルやホイールローダーがあり、インフラ開発や都市再開発プロジェクトに広く利用されています。将来性としては、インフラ需要の高まりに応じた製品ラインナップの拡充や、環境に配慮した次世代建機の開発が進んでおり、持続可能な成長が期待されています。
7/1/2024時点で配当利回りは4.06％、23年度は配当性向34.2％です。
課題: 建設業界の景気変動に大きく影響されるため、市場の需要が減少すると売上が急減するリスクがある。
6471 日本精工
日本精工は、ベアリングを中心とした精密機械部品の製造販売を行っています。業界内ではNTNやジェイテクトと並ぶトップ企業の一つです。自動車産業や産業機械向けに幅広く利用されるベアリングを中心に、高精度かつ高耐久性を持つ製品を提供しています。将来性としては、自動車の電動化や自動運転化の進展に伴い、高性能ベアリングの需要が増加することが期待されます。また、産業機械やロボティクス分野での需要拡大も見込まれます。
7/1/2024時点で配当利回りは4.35％、23年度は配当性向173％です。
課題: グローバルな競争が激化しており、価格競争や新技術への対応が課題となっている。
6770 アルプスアルパイン
アルプスアルパインは、自動車用電子機器や音響機器の製造を手掛けています。特に車載機器の分野で高いシェアを誇り、自動車メーカーへの供給実績も豊富です。業界内では、日本電産や村田製作所と競合する主要企業の一つです。将来性としては、車載機器の高度化や自動運転技術の普及に伴い、需要が拡大することが期待されています。さらに、IoT（モノのインターネット）分野への進出も積極的に行っており、新たな成長機会が見込まれます。
7/1/2024時点で配当利回りは3.9％、23年度は配当性向赤字のため判定なしです。
課題: 自動車業界全体の変動や技術革新のスピードに対応するための継続的な投資が必要。
6952 カシオ計算機
カシオ計算機は、時計や電子楽器、デジタルカメラの製造販売で知られる企業です。業界内ではセイコーやシチズンと並ぶ時計メーカーの一つであり、特にG-SHOCKシリーズの耐久性とデザインで人気を博しています。将来性としては、スマートウォッチやウェアラブルデバイスの分野での成長が期待されます。また、電子楽器市場でも高い評価を受けており、音楽教育の分野での需要拡大が見込まれます。
7/1/2024時点で配当利回りは3.74％、23年度は配当性向88.4％です。
課題: 市場は成熟しており競争は必至、ブランド力の維持が課題。
7201 日産自動車
日産自動車は、電気自動車「リーフ」や自動運転技術で先駆ける日本の自動車メーカーです。自動車業界ではトヨタやホンダと競合する大手メーカーの一つです。電動化と自動運転技術に注力し、次世代モビリティの分野でのリーダーシップを目指しています。将来性としては、EV市場の拡大とともに、バッテリー技術や自動運転システムの進化が期待されます。また、持続可能なモビリティソリューションの提供を通じて、環境負荷の低減にも取り組んでいます。
7/1/2024時点で配当利回りは3.66％、23年度は配当性向18.1％です。
課題: グローバルな競争と技術革新への対応が求められ、財務状況の改善も必要。
7267 本田技研工業
本田技研工業は、高性能エンジン技術で定評のある世界的な自動車・二輪車メーカーです。自動車業界ではトヨタや日産と並ぶトップメーカーの一つです。二輪車市場では世界最大のメーカーであり、特にスポーツバイクで高いシェアを誇ります。将来性としては、電動化と自動運転技術の分野での成長が期待されています。また、航空機事業にも進出しており、多角化戦略による収益基盤の強化が図られています。
7/1/2024時点で配当利回りは3.95％、23年度は配当性向30.1％です。
課題: 電動化へのシフトと自動車市場全体の変動に対応するための投資が必要。
8252 丸井グループ
丸井グループは、小売業とクレジットカード事業を展開する企業で、若者向けファッションビジネスで知られています。業界内では三越伊勢丹や高島屋と競合する主要企業の一つです。主力店舗「マルイ」は、都市部を中心に展開しており、クレジットカード事業「エポスカード」も堅調に成長しています。将来性としては、デジタル化の進展によるオンラインショッピングの拡大や、キャッシュレス決済の普及に伴うクレジットカード事業の成長が期待されます。また、サステナブルなファッションビジネスへの取り組みも注目されています。
7/1/2024時点で配当利回りは4.67％、23年度は配当性向77.3％です。
課題: 小売業界全体とEコマースの住み分け、ニーズの創出が課題。
除外された銘柄
5020 ENEOSホールディングス
ENEOSホールディングスは、日本最大の石油会社であり、エネルギー供給を支える企業です。業界内では独占的な地位を持ち、国内市場において高いシェアを誇ります。将来性としては、再生可能エネルギー分野への進出が期待されており、クリーンエネルギー事業の拡大が進められています。また、海外事業の展開も積極的に行っており、国際市場での競争力向上も図られています。
7/1/2024時点で配当利回りは2.66％、23年度は配当性向23％です。
課題: 化石燃料依存からの脱却と再生可能エネルギーへの転換が課題。
7186 コンコルディア・フィナンシャルグループ
コンコルディア・フィナンシャルグループは、地域銀行の経営統合による大手金融グループです。横浜銀行と東日本銀行の経営統合により設立された金融グループで、地域密着型の金融サービスを提供しています。日本の金融業界では地方銀行の再編が進む中、統合によるスケールメリットを活かした経営戦略が特徴です。将来性としては、地域経済の発展に寄与する金融サービスの提供や、デジタルバンキングの強化が期待されています。
7/1/2024時点で配当利回りは2.75％、23年度は配当性向40.2％です。
課題: 地域経済の低迷や低金利政策が収益性に影響を与えている。
8031 三井物産
三井物産は、日本を代表する総合商社で、幅広い事業分野をカバーしています。国内外に広がるネットワークと多様な事業ポートフォリオを持ち、業界内では三菱商事や住友商事と並ぶトップ企業の一つです。将来性としては、再生可能エネルギー分野やヘルスケア分野への投資が進められており、持続可能な事業展開が期待されています。また、デジタルトランスフォーメーションを通じた新たなビジネスモデルの創出も進行中です。
7/1/2024時点で配当利回りは2.74％、23年度は配当性向24.1％です。
課題: 資源価格の変動や地政学的リスクに対する対応が求められる。
8308 りそなホールディングス
りそなホールディングスはりそな銀行、埼玉りそな銀行、近畿大阪銀行を傘下に持つ金融持株会社で、幅広い金融サービスを提供しています。国内金融業界では、三井住友フィナンシャルグループや三菱UFJフィナンシャルグループと競合する主要銀行の一つです。将来性としては、リテールバンキングや中小企業向け融資の強化、デジタルバンキングの展開が期待されています。また、金融テクノロジー（フィンテック）との連携による新しいサービスの提供も進められています。
7/1/2024時点で配当利回りは2.16％、23年度は配当性向32.5％です。
課題: 金融市場の変動や規制の影響を受けやすく、収益性の確保が課題。
8354 ふくおかフィナンシャルグループ
福岡フィナンシャルグループは、九州地方に基盤を持つ地域金融グループです。福岡銀行、熊本銀行、親和銀行を傘下に持つ地域金融グループで、九州地方に強い基盤を持っています。地方経済の発展に貢献する金融サービスを提供し、地域密着型の経営が特徴です。将来性としては、地域経済の成長に伴う金融サービスの需要拡大や、地域振興プロジェクトへの参画が期待されています。また、デジタル化の進展に伴い、オンラインバンキングやモバイルバンキングの強化も進行中です。
7/1/2024時点で配当利回りは2.94％、23年度は配当性向35.4％です。
課題: 地域経済の低迷や低金利環境が収益性に影響を与えている。
8604 野村ホールディングス
野村ホールディングスは、日本最大の証券会社で、グローバルな投資銀行業務を展開しています。業界内では、大和証券グループと並ぶトップ企業の一つです。将来性としては、グローバルな投資銀行業務の強化や、資産運用ビジネスの拡大が期待されています。また、アジア市場を中心に国際展開を進めており、新興市場での成長も見込まれています。
7/1/2024時点で配当利回りは2.45％、23年度は配当性向35.7％です。
課題: 金融市場の変動や規制の影響を受けやすく、収益の安定化が課題。
8795 T&Dホールディングス
T&Dホールディングスは、生命保険業界で多岐にわたるサービスを提供する大手企業です。業界内では、第一生命ホールディングスや日本生命と競合する主要企業の一つです。将来性としては、高齢化社会の進展に伴う保険商品の需要拡大や、健康寿命延伸を目的とした新しい保険サービスの提供が期待されています。また、デジタル技術を活用した顧客サービスの向上も進められています。
7/1/2024時点で配当利回りは2.85％、23年度は配当性向38.2％です。
課題: 保険市場の競争が激化しており、顧客のニーズに応えるための革新が必要。
このように、新たに採用された銘柄と除外された銘柄の特徴を理解することで、日経平均高配当株50指数の変動の背景を把握できます。次の章では、これらの銘柄入れ替えが投資家に与える影響について詳しく見ていきます。
過去のデータを見ると、高配当ETFは市場全体に比べて比較的安定したパフォーマンスを維持しています。特に、日経225指数との比較では若干劣る結果が見られますが、これは高配当株が持つ安定志向の性質によるものです。この特性は市場の変動が激しい時に投資家のリスクを軽減し、安定した収益を提供することが期待されます。
入れ替えの背景と分析
今回の銘柄入れ替えでは、製造業や医薬品業界から多くの銘柄が新規採用されました。昨今の日本株は株主への配当を積極的に出すようになってきており、その一方で株価はあまり評価されていない割安と判断されいる株が追加された印象です。ただ、何銘柄かかなり配当性向が高すぎる傾向にあるため、そこは懸念ポイントです。
一方、金融業界の銘柄が多く除外されたのは、昨今の金融市場の変動や低金利環境が影響している可能性があります。金融業界はマイナス金利解除の恩恵を受けて株価がかなり上昇しました。その結果、配当居廻がかなり下がってしまったと考えられます。
まとめ
日経平均高配当株50指数の銘柄入れ替えは、投資家にとって重要な指標の一つです。新規採用銘柄は高い配当利回りと安定した収益を提供し、除外銘柄は市場環境の変動に対応した結果と考えられます。投資家は、これらの情報を基に、適切な投資戦略を立てることが求められます。
まとめ
高配当ETFは、特に長期的な投資戦略や定年後の収入源として優れた選択肢です。iSM高配が特におすすめであり、その理由は低い信託報酬と安定した組入れ企業にあります。日高配50や大高配40も優れた選択肢であり、投資家のニーズに応じて選ぶことができます。
高配当ETFに投資することで、市場の不確実性に対するある程度の保護を確保しつつ、安定した収入を求めることが可能です。興味のある方は、各ETFのさらなる詳細をチェックして、自分に合った投資を見つけてください。皆さんの投資旅行が成功に満ちたものになりますように。
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